X(旧Twitter)でのネットストーカーにはどう対処する？

SNSの普及によって、今や多くの方がインターネットに触れる時代になりました。

手軽に情報交換、情報発信ができるようになった一方で、インターネットを通じたトラブルも増加しています。

今回は、インターネットを通じたトラブルの一つである「ネットストーカー」についてお話しします。

ネットストーカーについて

ネットストーカーとは、特定の相手をターゲットに、メール、ショートメッセージ、SNS上のDM、SNSの投稿に対するコメントにて執拗に迫る行為、またはこのような行為を行う人物のことをさします。

従来のような、何度も自宅にやってくる、執拗につきまとう、しつこく電話をするといった行為に近しいものをインターネット上で行っているとイメージするとわかりやすいと思います。

エスカレートすると、個人情報を拡散したり、匿名の掲示板で誹謗中傷をしたり、インターネット上のアカウントを乗っ取って不適切な内容を投稿するというケースもあります。

X(旧Twitter)でよくある類型

日本では多くのSNSが普及していますが、中でもアクティブユーザー数第4位のX(旧Twitter)は、影響力が強く、ネットストーカー被害に見舞われる方が多いです。

X(旧Twitter)で多いネットストーカーの類型は以下の通りです。

・DMをしつこくに送る

・特定のアカウントのポスト(ツイート)に執拗にコメントを投稿する

・リポスト(リツイート)で個人情報や誹謗中傷を拡散する

・アカウントを乗っ取り、自分が意図しないポスト(ツイート)が行われている

ただ、X(旧Twitter)をはじめとするSNSは匿名で気軽に接触することができるため、上記の行為がストーカー行為と認識しにくいという側面もあることは否めません。

ネットストーカーへの対処法

まず、自分でできる対処法をご紹介します。

・個人情報をむやみに公開しない

・アカウントを非公開にする

・不快なアプローチがあった場合はすぐにブロックする

・位置情報やフリーWi-Fiのしくみを理解する

以上のような対処を行い、ネットストーカーの目に触れる隙を無くすことが大事です。

それでも、不安だったり、さまざまな手を使いアプローチをしてくるようであれば、法的措置を執ることを検討しましょう。

X(旧Twitter)といったSNSで、ネットストーカーの被害にあった場合、ネットストーカーをした人物(発信者)に民事上の損害賠償請求や名誉毀損といった刑事責任を問うことができます。

しかし、前述の通り、SNSは匿名性が高く、責任を問うのに必要な個人の特定は困難です。

そこで、発信者情報開示請求というものを行い、個人の特定を行います。

X(旧Twitter)の場合は、X(旧Twitter)に対して情報開示を求めることになるのですが、任意の情報開示請求では応じない可能性が高いです。

この場合は裁判所を通して発信者情報開示請求をすることになります。

そうすることで、X(旧Twitter)はIPアドレス(インターネットに接続した端末の識別番号)とタイムスタンプ(ある時刻に投稿された形跡があったことを示すデータ)を開示します。

しかし、これだけでは個人の特定をすることはできません。

X(旧Twitter)から開示された情報をもとに、プロバイダに発信者情報開示請求を行う必要があります。

プロバイダから、住所や氏名といった契約者情報が開示されたら、ようやく民事上の損害賠償請求や刑事責任を問うために必要な個人情報が入手できます。

なお、プロバイダに発信者情報開示請求をした際、プロバイダから契約者に対して意見照会書が送付されるので、この段階で自分が発信した内容について情報開示を求められていることを知ることになるので、事の重大さを認識し、ネットストーカー行為の抑止につながる可能性があるでしょう。

インターネット問題は弁護士 谷 次郎（冠木克彦法律事務所）にお問い合わせください

今回はネットストーカーへの対処法についてX(旧Twitter)を例にご紹介しました。

X(旧Twitter)に限らず、SNSによるネットストーカーは増えていますので、気がかりなことがありましたら、弁護士 谷 次郎（冠木克彦法律事務所）に一度ご相談ください。